■記事の信頼性

☆公益社団法人日本ペストコントロール協会会員

☆一般社団法人埼玉県ペストコントロール協会、感染症予防衛生隊

☆日本ペストロジー学会会員

☆建築物ねずみ昆虫等防除業登録の有る

”すぐくる”総合リビングサービス株式会社の

防除作業監督者で代表取締役の”高橋”が筆者です！

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シロアリ駆除をしないとどうなる❓

シロアリによる被害と建築物の性能への影響

建物の被害率

(社)日本しろあり対策協会関東支部(当時)は、2002年から2005年の間に無作為に選んだ住宅4,944件の床下の実態を調査し、

その結果を報告しました。

この報告によれば、平均的な被害発生率は約53%と

２棟のうち1棟の住宅は何かしらのシロアリによる家屋木材等にダメージを受けていることが

判明し、非常に高いことがわかります。

この調査結果から、予防処理が普及し、ベタ基礎が一般的になったことで、建築後の年数が

少ない住宅ではシロアリの被害率が過去よりも低くなっていることは確かです。

しかし、予防処理をした住宅でも再処理をしないと被害率ははっきりと上がり、

最終的には30%を超える値になるという調査結果もあります。

これは、世界有数の自然災害（地震）多発国である

日本でのシロアリ対策が今後も重要であることを明確に示しています。

地震とシロアリ被害

日本は地震の活性期に入っています。

1995年1月に起きた兵庫県南部地震では、死亡した人の80%以上が

建物の倒壊や損傷による圧死というデータがあります。

住まいが人を守るはずなのに、多くの命が失われたというこの現実は

建築や木材の研究者に大きな衝撃を与えました。

様々な調査や研究の結果、断層からの距離、地盤の種類、住宅の構造や古さ

(つまりどのような耐震基準で建てられたか)、

屋根の重さとともに、シロアリや腐朽などによる木造部材の生物劣化が住宅の被害の程度と明らかな関係があることが分かっています。

日本建築学会近畿支部(当時)が神戸市東灘区で行った調査では、

倒壊した住宅の80%以上にシロアリや腐朽の被害が見られた。

一方、シロアリや腐朽の被害がなかった住宅では、倒壊率は40%以下だった。

まとめ

このことから、南海トラフや首都直下地震が予想される東京近郊のさいたま市ではシロアリ防除を行うことで万一の場合の建物倒壊や損傷による圧死などの死亡リスクを減らすことができると言えます。

したがって、シロアリ防除は必要な施工であると言えます。

ネズミやハクビシン・コウモリ等の害獣やトコジラミやシロアリ・ゴキブリ等のでお悩みの方は

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