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【さいたま市】シロアリのエサ場かも?築年数5年を超えたら要注意!

新築でも安心はできない!?気づいてからでは遅い!

 

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■記事の信頼性

☆公益社団法人日本ペストコントロール協会会員

☆一般社団法人埼玉県ペストコントロール協会、感染症予防衛生隊

☆日本ペストロジー学会会員

☆建築物ねずみ昆虫等防除業登録の有る

”すぐくる”総合リビングサービス株式会社の

防除作業監督者で代表取締役の”高橋”が筆者です!

 

本記事では、新築であっても、環境によっては、シロアリの脅威

から安心することはできないということや、もし仮に築年数が

5年経過した後、まだ防除施工をしていない場合に起こりうる

悲惨な被害例等、防除施工の必要性について説明していきます。

 

 

 

新築でもシロアリが発生する可能性があります。

 
新築時に施される防蟻措置の薬剤効果は、最大で5年間です。
5年を過ぎている場合は、既に、薬剤の効力は弱くなっているので、
専門業者に依頼して、再度薬剤を塗布してもらいましょう。
 

これから家を建てる場合にはあらかじめ予防することで

シロアリの被害に遭う確率を大きく下げる事ができます。

その例としては

 

・点検しやすいつくりにする

・防蟻シートを床パネル下面に張る

・バリア工法を施す

 

など様々な対策方法がありますが一般的には我々のような

ペストコントロール協会に所属し、シロアリの防除はもちろん

害虫・害獣防除のプロに依頼し、防除施工を5年おきに行うことが

コストパフォーマンスとしてベストだといえます。

 

なぜなら、自分で防除施工をすることはとてもリスクが高く、

お家を傷つけてしまう可能性や、近隣住民とのトラブルを

起こす可能性、シロアリの発生元まで駆除できず、根本的な解決が

できずに再発する可能性等があるという事です。

 

 

 

5年経過しても放置しています。

 

中には5年経過後も放置、そんな方もいるかもしれません。

「まだ実際に目に見える被害に遭っていないから大丈夫でしょ」

なんて思っている方もいるかもしれません。

 

では、実際に放置した人の末路について、今までの被害例から

抜粋して簡潔にお伝えします。

 

日本は現在、地震の活性期に入っています。

 

1995年に起きた兵庫県南部地震では、死亡した人の80%以上が

建物の倒壊や損傷による圧死というデータがあります。

住まいが人を守るはずなのに、多くの命が失われたというこの現実は

建築や木材の研究者に大きな衝撃を与えました。

 

様々な調査や研究の結果、断層からの距離、地盤の種類、住宅の構造や古さ

(つまりどのような耐震基準で建てられたか)、

屋根の重さとともにシロアリや腐朽などによる木造部材の生物劣化が住宅の被害の程度と明らかな関係があることが分かっています。

 

日本建築学会近畿支部(当時)が神戸市東灘区で行った調査では、

倒壊した住宅の80%以上にシロアリや腐朽の被害が見られた。

 

一方、シロアリや腐朽の被害がなかった住宅では、倒壊率は40%以下だった。

 

シロアリは、木材を食べます。それによって家が本来持つ耐震性が失われます。

調査結果からもそれは明白な事実です。築年数が5年経過したという事は

 

シロアリからお家を守るバリアがなくなってしまったという事になります。

 

侵入されて、実際に被害が出ると、その修繕費等の平均的なコストは

数百万円ほどかかります。この金額は決して安くありません。

またもし被害に気付くことができず、その間に自然災害が起きた場合には、

建物が倒壊する確率は前例からもわかるように8割にも及びます。

実際に目に見える被害が起きてからでは遅いのです。

 

 

まとめ

 

シロアリの被害は進行が速く、新築であっても発生する可能性があります。特に

高湿度で温度が適している環境や木材がある場所では、シロアリが被害をもたらす

ことがあります。防蟻措置に使われる薬剤の効果は約5年であり、効果が徐々に弱まります。

注意が必要なのは、薬剤の効果が5年以上続くわけではなく、散布後から効果が徐々に減少

していることです。そのため、定期的な点検や防蟻措置が重要です。また、新築住宅でも

湿度の高い土地や隙間がある場合にはシロアリ被害のリスクがあります。

専門業者に相談して適切な対策を取ることが大切です。

 

 

ネズミやハクビシン・コウモリ等の害獣やトコジラミやシロアリ・ゴキブリ等のでお悩みの方は

 

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☆一般社団法人埼玉県ペストコントロール協会、感染症予防衛生隊

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